¡Hola!(オラ!) 凡庸なる投資家ラテン系BOTAです。
会社のとある同僚(男性)が離婚したようでして。
その彼は我が社で唯一準富裕層になれるだろうと私は予測していました。
というのも彼の元奥さんは超がつくほどドケチでありました。
夏冬も冷暖房を使わなかったり、食費も削りに削ったりとかなり徹底していたようで、通帳の残高が増えていくことに無上の喜びを得るタイプだったようです。
彼もよく働き、残業代もとてつもなく、30代にも関わらず持ち家のローンの残債は残り僅かなうえ、1000万以上の貯金があったそうです。
投資を全くせず、貯金一辺倒ではありましたが、それでも充分凄いですね。
収入を多く、支出を少なくする典型的な蓄財優等生でありました。
そのまま行けば50代を待たずに純資産総額5000万以上にはなるだろうと思っておりました。
しかしそうはならないようです。
なんと彼が浮気をしてしまったのです。。。
それにより離婚となり、ほとんどローンが終わりそうな持ち家と貯金を慰謝料で元奥さんに持っていかれ、2人の子供の養育費を毎月払うハメになり、残業代はそちらに消えていくようになったそうです。
しかも、浮気相手と新しい生活を始めており、彼は元来浪費家なため、節約家であった元嫁のストッパーも外れ金遣いが荒くなっているようです。
どうにも悪いスパイラルにハマっていってますね。
一般に大金持ちでもない限り、離婚をすると貧乏になるといわれています。
現役時代に相当稼いだはずの俳優いしだ壱成さんでさえ、2度の離婚を経てあの経済状況であります。
すべての離婚が貧乏になるわけではありませんが、私のバイブルである「となりの億万長者」では、離婚大国アメリカであっても、億万長者の離婚率はなんとたったの2%であります。
離婚をするとお金を失うということを億万長者達はよくわかっているのでしょう。
ではなぜ離婚をすると貧乏になるのでしょうか。
離婚貧乏とは
賃貸住まいで、子供がいない夫婦の離婚となると傷は浅く済むのでしょうが、持ち家があり夫婦の間に子供がいるとなると大変であります。
持ち家は半分にすることが出来ませんので、どちらかの所有にするか、売却するかしかないですね。
売却して利益が出れば分けることもできますが、売却後までローンが残るようになったら悲劇ですね。
また、子供の親権は母親が9割程度取るようで、男性側が養育費を払うパターンが多いようです。
養育費の相場は子供1人につき、月に0歳から14歳までが4万~6万円、15歳から19歳までが6万~8万円になります。
当然子供の数が増えれば支払う額も増えるのです。
毎月これだけの支払いが成人するまで続くとなるとかなりきついですね。
女性の場合も離婚によって貧乏になる要素があり、養育費が支払われない、子供がいるためフルタイムで働けない、専業主婦だった場合などは再就職が難しいなどの問題があります。
離婚貧乏にならない為には
離婚貧乏にならない為には離婚し無いことが一番なのですが、合わない相手と結婚生活を続けるよりは、さっさと別れた方がよいでしょう。
しかし、男女共に早く別れたいために高額又は少ない慰謝料、養育費などをなあなあで決めた為、あとあと支払いに苦しむ、又はもらえる額が少なくて苦しむことになることがあります。
一度決めてしまったら、金額の変更は出来ないかというと民法880条ではこうなっております。
「扶養をすべき者もしくは扶養を受けるべき者の順序または扶養の程度もしくは扶養方法について協議または審判があった後事情に変更を生じたときは、家庭裁判所は、その協議または審判の変更または取り消しをすることができる」
変更は可能なのですが、増額される側又は減額される側が素直に従うかは別問題ではありますね。。。
離婚の際は条件をしっかり話し合い、弁護士に相談しながら行うのが適切のようです。
おわりに
今回同僚が財産をはぎ取られる様をまざまざと見せつけられましたので、改めて離婚の負の破壊力を目の当たりにしました。
同僚には悪いですが、よい反面教師であります。
元はといえば浮気する同僚が悪いのですが。。。
元奥さんのあまりの吝嗇ぶりについていけなくなり、ちょっとした癒しを求めたのでしょう。
しかし、我々レベルの年収帯の人間が離婚をすると、経済的に2度と浮上できない大きなダメージを受けますので、まずは離婚をしないことです。
いや、本当に変な誘惑などには気をつけなければなりませんね(笑)
ではこの辺で、アディオス!