不動産事故物件を避けるなら？【大島てる】

¡Hola!(オラ！）　凡庸なる投資家ラテン系BOTAです。

コロナ禍の2021年において新築マンションの供給が減ったため、中古マンションの価格上昇しているそうであります。

私も中古マンション投資を行っておりますので嬉しい情報であります。

ここ数年、日本人の間にあった新築信仰が薄れつつあるような気がします。

リフォームをすることによって新築同様にすることもできますので、抵抗感が薄れつつあるのでしょう。

今後リフォーム業界は異業種からの参入も相次ぎ、市場規模が拡大するともいわれています。

中古の抵抗感が無くなっているとはいうものの、やはり気になるのは物件の過去の履歴であります。

人様がお亡くなりになった物件なんて、いくら綺麗にリフォームしたからといっても進んで買いたいとは思えないですね。

これは賃貸を探す際にも当てはまります。

出来れば事故物件には引越したくないですが、中には稀に進んで事故物件に住むという方もいます。

「事故物件住みます芸人」の松原タニシ氏や以前事故物件に住んでいたという芸人のカズレーザー氏などがそうですね。

また、そもそも時間が経っているなら気にしないという方もいます。

賛否両論の事故物件ですが、昔は不動産に行かなければ知り得なかった情報が、今やネットで調べることが出来る時代であります。

便利な世の中になりました。

その代表的なサイトが「大島てる」であります。

妙な名前のサイト名ですが、非常に有名で私も好きでよく眺めています。

近所の事故物件情報などついつい見てしまいますね。

今回はそんな有名事故物件サイト「大島てる」と事故物件について解説します。

事故物件サイト【大島てる】とは

創業者である現会長大島学氏の祖母の名前からサイト名がつけられ、社名も「大島てる」となっています。

膨大な量の事故物件情報が網羅されており、その情報収集方法は新聞・マスメディア、裁判傍聴、聞き込み、第三者からの情報提供など独自の取材が行われているようです。

当初、東京周辺のみだった掲載が、今では日本のみならず、世界の一部まで広がっています。

創業者の大島学氏は東大経済学部卒、米名門コロンビア大学大学院進学の経歴を持つ超エリートでしたが、家業の不動産業を継いだ時に、事故物件を掴まされるのは嫌だなということから、同物件の情報収集を始めたそうです。

サイトを立ち上げてからYahooニュースに取り上げられるまでの4年間はまったくアクセス数が伸びず、それこそ1円にもならなかったそうであります。

今では不動産業を辞め、サイト一本に絞っているそうですが、大家業から撤退した理由が、自分の物件の情報は載せないだろうという疑いをかけられるのと、嫌というほど事故物件を見てきたため、大家業は非常に危険な職業であるとの判断からだそうです。

私も大家業の端くれとして、そういうリスクがあることを覚悟しておかなければならないですね。

他殺や自殺は本当に勘弁して欲しいです。。。

当サイトの理念は「法令遵守」だそうで、不動産業全体に対し、告知義務を果たさせることが使命ということであります。

大島学氏いわく「大島てる」という事業は「告知義務を果たさないヤツを叩くという新しいビジネス」なんだそうです。

大家さんから掲載を取り下げを依頼され、裁判で訴えられたこともあるそうですが、大島てる側の完勝だったようです。

大島てるは把握した事実はすべて公開するので、後の判断は皆さんでしてくださいというスタンスであります。

不動産屋の告知義務は？

ところで、こういった事故物件の告知義務はどうなっているのでしょうか。

事故物件を不動産業界では心理的瑕疵（かし）物件といいます。

不動産業者は宅建業法の47条にて買主や入居希望者に告知義務があります。

しかし、告知義務に明確な期限のルールは無く、一度所有者が変われば、次に売買、賃貸する際には告知義務はなくなるそうです。

そこで国土交通省では令和2年に「不動産取引における心理的瑕疵に関する検討会」を設けガイドラインをまとめました。

それによると賃貸の場合は概ね3年は入居希望者に告知するとしています。

売買に関しては期間がないため、今後議論していくものと思われます。

また、自然死の告知義務は無いそうです。

事故物件のメリット

事故物件のメリットは不動産価格、賃貸価格が安いことです。以上！

いや、本当にそれのみです。

中には事故物件を専門に買取して、賃貸に出す投資家さんもいるようです。

私は知りませんでしたが、株式会社MARKSという会社が運営する事故物件を専門に取り扱う「成仏不動産」というサイトもあります。

サイト名がなかなか凄いですね。。。

確かに立地の良い事故物件でしたら、元々の価値は高い分掘り出し物ですね。

事故物件といっても、時間の経過とともに心理的な嫌悪感は徐々に薄れていくものです。

ニッチな市場でありますが、需要はありそうですね。

やはりビジネスの基本は人の嫌がることするということなんですかね。

まとめ

今後の日本では孤独死を始め自宅での自然死の増加は避けられませんので、事故物件と呼ばれる不動産も増えていくでしょう。

しかしながら、脱炭素社会に向けて、今まで寿命が短かった日本の家屋も長期で使用していくことが求められ、当然中古住宅市場もシェアを伸ばしていくことが想定されます。

国土交通省の事故物件ガイドラインの見直しもそうしたことを踏まえてのことなのでしょう。

個人的にはあまり住みたいとは思いませんが、今後事故物件の増加が避けられない以上、大島てるのようなサイトで情報を得たうえで、自分達で判断することが大切ですね。

ではこの辺で、アディオス！