日経平均に新たなルール？

¡Hola!(オラ！）　凡庸なる投資家ラテン系BOTAです。

5月25日の東京市場では日経平均株価の新ルール改定案により、新規採用の期待のかかった銘柄に買いが集まったようです。

改正案は広く意見を募ったうえで、22年秋には導入される見通しであります。

改正の内容は価格変動率の分母を「売買高」から「売買代金」に変更することにより、株価水準が高い銘柄ほど順位が上昇し、株価水準が低い銘柄ほど順位が低下するようになるとのこと。

また、構成銘柄の比率（ウエート）が過度に高くならないように一定の上限を設けたり、構成銘柄の定期見直しを秋の年1回から春も加えた年2回に増やし、新陳代謝をより進めるそうです。

価格変動率の分母とかさっぱりわからないですね。。。

というわけで毎日みている指標ですが、意外とよく分かっていない日経平均について浅く調べてみました。

日経平均株価とは

東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄の中から、市場流動性や業種間のバランスを考慮して選ばれた225銘柄で、構成銘柄は毎年見直しが行われています。

指標の算出方法は単純に構成銘柄の株価合計を225で割ったものではありません。

恥ずかしながら今の今まで、225銘柄の株価合計を225で割ったものだと思っていました。。。

ただ、それだと値がさ株の株価の動きに大きく左右されてしまいます。

例えば1株Ａ社1万円、B社1000円、C社100円だと3社合計11100円÷3＝3700円が平均となります。

仮にＡ社が7000円まで下がったとすると、合計8100円÷3＝2700円が平均となり、1社で1000円も下げることになります。

そこで、「みなし額面」とよばれる調整が行われるのですが、これが私の頭ではあまり理解出来ないので割愛します。

簡単にいうと、1株50000円と1株500円では差があり過ぎるので、そのままの株価で計算せず、仮の株価で計算して、日経平均を調整しております。

もう一つが「除数の修正」が行われます。

日経平均の分母は単純に225でしたが、その後の株式分割や銘柄の入れ替えによる株価変動を抑える必要が出てきました。

前述の1株Ａ社1万円、B社1000円、C社100円だと合計11100円÷3＝3700円の場合、Ａ社が株式分割をして1株を5株に割ったとします。

そうすると1株2500円になります。

Ａ社2500円、B社1000円、C社100円だと合計3600円÷3＝1200円になり、価値は変わらないのに、平均株価が爆下げとなってしまいます。

分割しただけで日経平均に影響を及ぼすのはおかしいので225の除数の調整をします。

調整を繰り返した結果、元々225であった除数が今では24.966とかなり小さい値になっています。

日経平均は構成銘柄の株価を「 株価換算係数」で調整したうえで合計し、「除数」で割って算出しております。

日々見ている日経平均ですが、絶えず調整を行ったうえで運営されていたのですね。

日経平均の選定基準

日本経済新聞社によると日経平均への選定は以下の基準で選定されるそうです。

日本を代表する指数であり、国内はおろか海外でも注目されていますので、当然のことながら銘柄は厳密に選ばれます。

東証プライムの中から、流動性の大きな順に450銘柄選定され、そのうち上位75銘柄は「絶対採用基準」として日経平均に選定されます。

残りの150銘柄はセクター間のバランスを考慮して選定されます。

今回の新ルールの改定案の一つに「売買高当たりの価格変動率」から「売買代金当たりの価格変動率」へ市場流動性の測定指標を改正することから、絶対採用基準の75位以内を満たすとされる銘柄に買いが集まりました。

おわりに

普段何気なく、毎日眺めていた日経平均ですが、知らないことばかりでした。。。

そもそも日本経済新聞社の定めた指標なんですね。

いやはやそんな基本的ことも知らず、「今日の日経平均は～」なんて言っていたことが、少々恥ずかしくなります。

こういったことを少しでも知ったうえで、日経平均を見るとまた違った見方が出来そうですね。

ではこの辺で、アディオス！